（株）日立製作所研究開発グループのＣＩＯ、技術統括センター長を経て、2014年より現職。日立時代は、企業研究開発部門初の株主向け広報を2004年より主導し、6研究所を3研究所に集約する構造改革を担当するとともに庄山、古川、川村、中西の歴代社長の官関連業務ブレインとして国の科学技術政策に関与した。筑波大学では国際産学連携を担当し、民間共同研究費用を着年翌年の2015年に、前年比2倍増にした。